設備投資、減価償却、研究開発

会社四季報【指標等】欄には、「設備投資」、「減価償却」、「研究開発」の金額が掲載されています。

これらは今後その企業が、どのように事業を発展させていこうと考えているかを推測できる資料になります。


「設備投資」には、既存の設備を改修するものと、新規に設備投資を行うものとがありますが、やはり新規に生産ラインを増設するなどの投資は金額が大きくなってきます。

売上規模に比較して大きな設備投資をしている企業は、今後大きく発展する可能性があると経営者が考えていることを示しています。


設備投資をすると「減価償却費」が増大してきます。

減価償却費とは、投資した金額を単年度の費用として計上するのではなく、耐用年数の期間で費用化することが認められている会計上の制度です。

決算では費用として計上するので、利益を圧迫するわけですが、実際の現金は投資時に払っていますので、支払いが伴わない費用となります。

とは言え、あまりに過大な設備投資などをしますと、毎年減価償却費が利益を圧迫して、毎年赤字などということになってしまいます。


「研究開発費」は文字通り、将来の新製品を開発するためのコストとなります。

この部分にお金をたくさん注ぎ込んでいる企業は、将来大きく発展する可能性があるという見方ができます。

ただし、必ずしもそれが花開くとは限りません。

とは言え、研究開発を軽視している企業には将来はないかも知れません。

ここら辺りを投資家がどう見るかがポイントになります。

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